電子タバコは受動喫煙のリスクがないため、場所を選ばず吸えるのがメリットです。しかし、実際に禁煙席で吸ってみると周囲の視線が気になるのではないでしょうか。電子タバコの人気は高まっていますが、安全性については周知されていないのが現状です。
今回は、電子タバコと加熱式タバコの明確な違いと、電子タバコを実際に吸う時のマナーについて解説します。電子タバコが禁煙席で吸えるのかどうか気になっている方は、ぜひ参考にしてみてください。
電子タバコを吸うなら禁煙席？喫煙席？
電子タバコを吸うとしたら、禁煙席と喫煙席、どちらを選べばよいのでしょうか。結論から言うと、「法律上禁煙席で吸っても構わないが、禁煙席では吸わない方がよい」というのが答えです。
その理由について詳しく解説します。
電子タバコを禁煙席で吸わない方がよい理由
電子タバコを禁煙席で吸わない方が良い理由は、見た目では電子タバコが無害であると判断できないためです。国内で購入できる電子タバコは、ニコチン・タール0で嫌な臭いもしない上に、受動喫煙のリスクもないため場所を選ばず吸えるのがメリットです。そのため、電子タバコは禁煙席で吸っても問題はなく、基本的には誰かに迷惑をかけることもありません。
しかし、電子タバコを紙タバコのように吸い、口から煙を出していたら多くの場面で喫煙を疑われるでしょう。実際に出ているのは水蒸気であり有害物質は含まれていませんが、電子タバコの存在を知らない人からは文字通り煙たがられるおそれがあります。飲食店等で喫煙可能エリアが縮小されるなど、喫煙者への風当たりが強い昨今、トラブルを回避するためにも電子タバコは禁煙席で吸わないのがマナーとなります。
現状では、電子タバコを吸うなら喫煙席でというのが暗黙の了解です。
ニコチン入りの電子タバコを吸うなら喫煙席
現在、日本国内で購入できる電子タバコのリキッドは、安全性の高い食品添加物で構成されています。リキッドにニコチンが含まれないことから、法律上、吸う場所を制限されていないのです。ニコチン入りのリキッドを個人輸入して電子タバコを使用している方は、必ず喫煙席で吸いましょう。
禁煙席では電子タバコの使用が禁止されているケースが多い
国内で販売されている電子タバコには、紙タバコや加熱式タバコのような受動喫煙のリスクがないため、法律上どこで吸ってもよいことになっています。しかし公共の場では、「禁煙席では電子タバコの使用も禁止」とされていることが少なくないため、どうしても吸いたい場合は喫煙席を選びましょう。
紙タバコから電子タバコに切り替えても肩身が狭いのは変わらない、というのが日本における電子タバコの現状です。
加熱式タバコは禁煙席での喫煙が法律で禁止されている
同じように扱われることが多い電子タバコと加熱式タバコですが、中身は全くの別物です。
場所を選ばず吸える電子タバコに対して、加熱式タバコは改正健康増進法（2020年4月施行）にて禁煙席での使用が禁止されています。
電子タバコと加熱式タバコの違い
それでは電子タバコと加熱式タバコの違いについて解説します。電子タバコと加熱式タバコの明確な違いは「タバコ葉を使用しているかどうか」です。その他の違いについても表にまとめたのでご参照ください。
| 項目 | 電子タバコ | 加熱式タバコ |
| タバコ葉の有無 | 無 | 有 |
| ニコチン・タール | 0（ゼロ） | 含まれる |
| タバコ税 | タバコ類似品につき課税されない | タバコ製品であるためタバコ税がかかる |
| 使い方 | フレーバーリキッドを電気で加熱して、発生した蒸気を吸う | タバコ葉を電気で加熱して、発生した煙を吸う |
| 受動喫煙リスクの有無 | 無 | 有 |
| 禁煙席の使用 | 発生した水蒸気に有害物質が含まれないことから、副流煙等で他者に迷惑をかけることはないが、禁煙席での使用はマナーとして控えたほうがよい | タバコ葉を使用しており、受動喫煙のリスクがあることから、法律上、禁煙席での使用が禁止されている |
電子タバコと加熱式タバコの違いについて詳しく見ていきましょう。
タバコ葉を使っているかどうか
電子タバコと加熱式タバコの明確な違いは「タバコ葉の使用有無」です。電子タバコは、フレーバーリキッドを加熱することで発生する水蒸気を楽しむ嗜好品です。ニコチンやタールを含まないため安全です。加熱式タバコにはタバコ葉が使用されており、加熱により発生した煙にはニコチンやタールが含まれます。
主流煙・副流煙に有害物質が含まれることから、健康への影響として、紙タバコと同様の健康被害と新たに考えられる健康被害の2つが懸念されています。
タバコ税の対象かどうか
法律上、電子タバコは「タバコ類似製品」、加熱式タバコは「タバコ製品」に分類されます。たばこ事業法に定められている「タバコ製品」とは、タバコ葉を使用した製品を指します。「タバコ製品」にはタバコ税が課税されます。
つまり「タバコ製品」である加熱式タバコにはタバコ税がかかりますが、「タバコ類似製品」である電子タバコにはタバコ税がかかりません。
電子タバコと加熱式タバコの共通点
電子タバコと聞くと紙タバコとは異なり、デバイスを用いて吸うイメージがあるのではないでしょうか。電子タバコと加熱式タバコに共通するのは、デバイスを用いて火を使わない点です。
また、電子タバコと加熱式タバコを吸うとそれぞれ水蒸気と煙が発生します。非喫煙者には、この水蒸気と煙を見分けるのが難しいことから、トラブル回避のためにも禁煙席では吸わない方がよいでしょう。
電子タバコを禁煙席や公共の場で吸う時のマナー
電子タバコNGではない禁煙席や公共の場で、電子タバコを吸う時のマナーを紹介します。
- 控え目なフレーバーを選ぶ
- 爆煙は控える
- 喫煙所や喫煙ルームを選ぶ
- 店員さんに確認をする
- 室内では吸わない
NGではないというものの、煙が出る製品は加熱式タバコと勘違いされやすくトラブルに巻き込まれるケースもあるので十分に注意しておきましょう。
控え目なフレーバーを選ぶ
飲食店で電子タバコを吸う際には、食事を楽しんでいる人がいることを念頭に置いて、控えめ目なフレーバーを選ぶようにしましょう。当然のことながら、禁煙席において食事中にタバコの香りをさせるのはマナー違反です。加えて、甘すぎるフレーバーも他の人に不快感を与えるおそれがあるため要注意です。
電子タバコNONICOではクールメンソールやストロングメンソールは比較的香りが控えめなので、こういった場合におすすめのフレーバーとなっています。
トラブル回避のためにも周りに配慮をすることが大切ですね。
爆煙は控える
電子タバコには爆煙を楽しめる製品があります。電子タバコを吸うことで発生する水蒸気は、消えにくく空気中にとどまる特徴があります。爆煙のタイプの電子タバコを禁煙席で吸ってしまうと、周囲の人を不快にさせてしまうおそれがあります。
飲食店では特に気をつけましょう。
喫煙席や喫煙ルームを選ぶ
場所を選ばず吸える電子タバコですが、周囲の理解が得られている状況以外では、喫煙席や喫煙ルームといった「喫煙が許可されたエリア」で吸うのが無難です。今後は電子タバコの人気に伴い、「紙タバコNG、電子タバコOK」といった場面が増える可能性があります。
引き続きマナーを守って電子タバコを楽しみましょう。
店員さんに確認する
お店で電子タバコを吸う場合は例え電子タバコであっても、煙が出るものを吸っていいのか店員さんに確認を取りましょう。
もしかすると煙が出るものは許可されなかったり、周りの人に迷惑をかける可能性があるのでお店によっては電子タバコだとしても使用ができない場合があります。
室内では吸わないようにする
お店や公共の室内では吸わないようにしておくとトラブルを回避しやすいです。
どうしても妊婦さんや子供がいる場合は嫌な気持ちになる方も多いですし、ニコチンタールが入っていないとは周りの人は分かりません。
他の人がいる室内では吸うことを控えておくのも一手でしょう。
電子タバコは禁煙席で吸えるのかどうかについてまとめ
今回は、電子タバコは禁煙席で吸えるのかどうかと、電子タバコを公共の場で吸う時のマナーについて解説しました。電子タバコは法律上、吸う場所を制限されていませんが、禁煙席では吸わないのがベターです。それは、見た目では加熱式タバコとの違いが判断できないことから、非喫煙者の理解が得られにくいためです。
現状では、電子タバコを喫煙席で吸うのがマナーとなっています。電子タバコを禁煙席で吸う際には、トラブル回避のため、周囲の人の理解を得るのがおすすめです。
